研究員登録

自らの働き方を立案し、実践するコーディネーターやアドバイザーが在籍

一般研究員の審査登録

MMP総研の大きな特徴は、自らの働き方を立案し、実践するコーディネーターやアドバイザーが在籍する研究所であり、企業経営者への助言・指導の実践を日々重ねながら、実務に強い専門家が各専門分野の研修等を担当し、「働きながらキャリアを醸成していく」ところにあります。一般的には、研究員には博士の学位を取得した者というのが条件となっているところが多いものですが、実践を優位とするのがMMP総研です。それは、どのような専門家でも、その論理を実際の現場で活用できなければ、「机上の空論」となるという基本的考え方を重んじているからです。

そのため、MMP総研に所属するコーディネーターやアドバイザーは、自らの仕事をコントロールし、たとえば業務と業務の間に存在する限られた時間の中で、働きながら現場の業務の中でスキルと知識を磨いています。

MMP総研の研究員は、日々の業務の中で知識やスキルを習得し、現状の課題を解決し、実行しています。実際、これこそマネジメントマーケティングの考えに合致するものであり、ひとつづつの課題解決の方法を活かすことにより、スキルと知識はさらに、醸成されます。

そのため、我々は、日々の業務の中で、地方自治体の職員の方や、行政支援機関の方、また企業経営者の方々と共に、一つづつ「なぜなぜ、の質問をぶつけ合いながら、その課題を抽出し、解決し、実行し、さらなるPDCAを行うという手順」や、MMツールを駆使して改善案を提案し、日夜、課題解決のお手伝いをさせていただいています。

研究員の条件

自立的に専門分野に資する研究活動を展開する能力を有し、今後のモノ、コトの開発、産業技術の発展を担うことが期待される実践的研究員人財として、マネジメントマーケティング・コーディネーターと各資格ごとの認定講師資格者で、MMP経験者であることを基本に研究員候補者の中から選考します。

一般研究員は、資格維持更新を原則とし、任期を3年とし、希望により引き続き「主任研究員」を原則3年とします。その後、主任研究員は、その活動報告を持って3年ごとに更新登録が可能です。

なお、「主任研究員」を3年間終了した者は、毎年行われる任期の定めのない定年制のない研究員となるための審査(以下「エグゼクティブ研究員審査」という。)を推薦及び自己申請で受けることができます。エグゼクティブ研究員審査に合格した年度から資格維持更新を原則とし、エグゼクティブ研究員として登録されます。

MMP総研の一般研究員 資格取得要件

(下記3つの要件を満たす者)
  ①マネジメントマーケティング・コーディネーター資格者
  ②認定講師資格者
  ③MMPリーダー研修の修了者、もしくはMMPリーダー通信講座の修了者(MMP研修を受講済み)
  ※③でのMMP研修は、JMCグループ全国大会も含みます。
(面談・論文審査あり)、随時受付。
MMP総研一般研究員のご応募はこちらから

「WWW型の人材育成」

JMCグループの活動の考え方は、専門家、スペシャリストでありながらも、分野の広さと、専門性の奥行きの深さを持ち、プロデューサー、コーディネーター能力を兼ね備えた人材を育成することです。従来型人材像を「I型人材」と名づけるとすると、水平方向、垂直方向に思考を広げることができる人財が「W型人財」「WW型人財」です。

「I型人材」の視野の狭さなど、その問題を解決するための手段として、わたしたちグループは「複合、融合型人材像」としての「W型」「WW型」の人材育成を目指しています。

これから必要なのは新しい日本を切り拓く「W型」「WW型」人財の育成です。これは水平方向、垂直方向に領域を拡げ、さらに同時に専門性を深めていける人財です。特定の分野の専門性を有しつつ、他の分野へ一歩ずつ拡大し、その専門性の深さを同時に併せ持つ人財が必要とされています。

JMCグループの資格は、「商、販、販促、技術」をキーワードとしています。

商=商品開発コーディネーター
販(営)=セールスレップ・マイスター(独立者)、営業士マスター(企業内)
販促(マーケティング)=販路コーディネータ1級
技術(主に工業/IT系)=販路コーディネータ1級・商品開発コーディネーター
それに加えて、
経営コンサルタント=マネジメント・マーケティングコーディネーター
モノづくり、コトづくり「商、販、販促、技術」を併せ持つ=観光コーディネーター
まで、水平方向、垂直方向にその活動を膨らませています。

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