MMP総研は、一般社団法人日本販路コーディネータ協会と一般社団法人日本観光文化協会の協会を母体とした研究機関です。

 
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Online and offline synergistic effect
 
OMO広報宣伝研究所

(一社)日本販路コーディネータ協会 

 

 

 

ンラインとオフラインの相乗効果

OMOOnline Merges with Offline)は、Online and offline synergistic effect「オンラインとオフラインの相乗効果」を発揮することである。つまり、「オンラインとオフラインを結び付けて、より効果が高く、有効なものにする」という考え方が、一番重要なことである。

これはまだ多くの人には、あまり気が付いていないかもしれないが、それはオンラインとオフラインを「市場の視点」において同一線上で常に分析し、リアルの分析結果と、オンラインの分析結果を比較し、これを応用し、活用することが重要なことなのである。

例えば、メディアにおいてこれまで使われてきたマスメディアと、新たなインターネットメディアとの比較である。
特にテレビとネット配信による広報、広告効果の違いや、その信頼性や即時性の違い、SNSなどの双方向性のネットの
優位性などを比較検討することなどだ。

さらに、私たちの生活は、このようなメディアの変革により、あらゆるシチュエーションにおいて、どのように変化をもたらされるかを研究しようとするのがOMO研究所の目的である。


特に、マーケティングやプロモーション領域で、あるいはメディアや、広報、宣伝分野の中で、どのように新たな価値を創出できるのかというところを本研究所は重要視している。  
例えば、 従来の
オンラインとオフラインをメディアミックス設計することが多かったメディアプランも、消費者の行動に合わせた、複合的なオンライン・オフラインプランニングが重視されるべきである。

OMO依然、過去には、オンラインにおけるユーザーアクションをオフラインにつなげるという意味の「O2OOnline to Offline)」という概念が、ECなどにおいてはひとつの概念になっていた。

O2Oは、オンラインからオフラインへ、また、反対にオフラインからオンラインへの流れを構成する概念を意味するものであった。

このように「O2O」がオンラインとオフラインを区分して、その領域の流れを行き来するのに対して、OMOはオンラインとオフラインを、同じマーケティング上で捉えることが大きな違いである。  

ゆえに、この概念は新たなネットメディアが登場しても、変わることがない概念になるだろう。

それは、これまでのリアルの分析結果と、オンラインのそれを比較し
分析することが重要なことになるのだ。

このOMOにより、無人店舗のコンビニエンスなどでは、レジ不要とし「欲しい商品を手に取り、そのまま店を出るだけで清算が行われる」という画期的な購買システムを生み出した」。こうした店舗運営が行われることで、店舗の人員は減り、人件費の削減にもつながることになった。

一方、顧客課題として、このようなテクノロジーの進化に伴い、オフラインのリアル店舗でも、オンラインと同水準の利便性を求めるようになっている点が指摘されている。

もちろん、リアルな店舗というのは、完全な無人化というわけにはいかない。
商品の陳列や品だしには、いかにロボットを駆使しても、それでも人手が必要とされるものであるが、それ以外のオペレーションは、すべてテクノロジーによって解決されるようになっている。

こうしたシステムによりOMOは、既存の小売業界にもたらすインパクトは甚大であるとともに、ECサイトにも少なからず、影響を与えるものとなっている。

出店戦略なども大きく変わりつつある。

店舗形態によっては、これまでに「出店することがなかったような立地」に新たな商品サービスを行う店舗形態が出店する等の事象が現れるであろう。

さらに、今後はさらに、マーチャンダイジングの側面において、AI(人工知能)の進展が、サプライチェーンや、バリューチェーンなどのAI化や、CRMやカスタマー戦略のAI化が図られてゆくであろう 

また
、これまでのテレビCMなどのマスメディア広告が崩壊してゆく過程で、メディアコントロールの変貌により、様々な現象が起こることも予測されるのである。

ここで、重要なのは、OMOという新たな概念は、オンライン・オフラインのあらゆる行動がデジタルデータ化、AI化され、そこに商品者の評価スコアや評価コメントなども加わり、顧客への判断材料を提供するだけでなく、ビジネスそのもののあり方、「モノづくり、コトづくり、場おこし」そして、「人づくり=人財育成」自体を大きく変貌させるということである。

実際、「モノづくり、コトづくり、場おこし」のリアルな世界に、付加価値的なデジタルが後追いで付いて来ると考えるのではなく、今後はデジタルを基軸に考えなければならない。例えば、店舗そのもののメディア化、商品やサービスそのもののメディア化、といった視点で、新しい事業活動が創られていくというマネジメントマーケティングの発想が重要な時代になっていると言えるのである。


マネジメントマーケティングとは、「経営ビジョン、経営計画を含むあらゆる事業活動においてマーケティングは常に先行し、新たなマネジメント、新規事業を創出することである」。
マネジメントマーケティングは、既存の「事業体(経営)」がこの理論を活用するということだけでなく、マネジメントマーケティングの考え方を用い、これを契機として「新たなマネジメントを創出」するという概念を持つものである。

OMOのマーケティング線上の視点で、今どのような組織、事業を創出すべきか、市場のニーズ、ウォンツからマーケティングを捉え、マネジメントを創造することが重要となっているのだ。
さらに、広報・宣伝視点では、商品そのものもメディアととらえ、今どのようにOMOのメディアをコントロールし、有効な認知度、広告効果を発揮することができるかを、考えなければならない。

そのための、研修が日本OMO広報宣伝協会で行われ、人材育成に一役買っている。

 

<お問い合わせ先>
日本OMO広報宣伝協会内OMO研究所/(社)日本販路コーディネータ協会
〒115-0055 東京都北区赤羽西4-4-2 倉上ビル1階
Eメール info@jsp.or.jp(代表)  






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